住民や看護専門職を含めた医療職が、災害への備えや発生後の医療ケア提供に必要な情報をITを介して入手することが可能となります。

災害に対する備えや災害後の人々の健康生活再生のための看護ケア方略が開発され、地域の住民個々の災害に対する自己管理能力の向上に貢献できます。

住民間や看護専門職間、或いはアジアの国間で、災害時の看護支援ネットワークが構築され、必要な情報の交流が促進されると同時に、災害時に即時的適切なケア提供のためのシステムとしても稼働します。

世界保健機構（WHO）との間にネットワークを構築し、WHO協力センターとして、世界的視野にたって災害時の人々の健康再生のための看護研究や教育を実施します。

国際学会を設立し、この分野におけるネットワークの中心的存在となります。

修士課程では災害に強い看護スペシャリストが、また博士課程では災害看護学の研究者が育ち、本構想が終了した後も、地域ケア開発研究所を基盤として、これらの人々が活動を維持していくことが可能になります。