災害看護 命を守る知識と技術の情報館 ユビキタス社会における災害看護拠点の形成
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兵庫県立大学大学院看護学研究科 21世紀COEプログラム
役立ちマニュアル:災害時の介護ボランティア活動の知恵袋
被災地へのアプローチ
備えの時期 災害発生初期 復旧・復興期

被災地へのアプローチ


1)準備

(1)自己完結型の準備

1.

服装:身軽・安全・着脱しやすいもの、腕章(看護ボランティアと分かるもの)
2. 物品
*生活必需品(寝袋・食料・水 等)
*活動必需品(地図、コミュニケーションツール等連絡手段、医療器具(血圧計、聴診器等)、記録用紙等)

(2)災害の種類・時期に応じた服装・必要物品の準備

→例えば、水害の場合は軍手・ゴム手袋・ゴーグル・マスク・目薬・うがい薬・長靴など。また、夏場の活動であれば、熱中症対策(帽子、梅干し、塩 等)が必要である。

(3)ボランティア保険の確認

(4)活動期間の考慮

→相手との関係性や疲労面を考え1週間程度での交代が望ましい

(5)家族、職場など自分の周りの調整



2)情報収集

(1)情報収集内容

被災地域の状況
支援体制(下記3.被災地状況のアセスメントを参照に事前に得られる情報)
アクセス先(自分が現地のどこへ行くか)
  →対策本部・ボランティアセンターの設置の有無、位置などを確認する

(2)情報収集先

個人的ネットワーク(知人・友人)
保健所・役場・保健センターなどの行政
全体的な状況把握には現地対策本部を活用

(3)情報収集手段

電話、インターネット、ラジオ、新聞 等

 考慮すべきことは、一般的なマスコミからの情報を得ることによって、災害の種類に応じて準備できるものがあることである。しかし地域特性、現場の状況から現地で判断・対応するものがあり現地に行かないと分からない情報もある。
  また限局した地域なら役所も住民のニーズを把握しているが、広範囲になると役所も混乱しているため情報は掴み難い。そして発災後すぐは混乱・高揚があるため、すぐさま支援者のところにはニーズが上がってこないのである。つまり発災後ニーズが表出されるには時間を要すると考える必要がある。また現地の支援者は「自分たちで何とかしたい、しなくてはいけない、何とか出来る」と被災地外部からの支援を遠慮したり冷静な判断が出来にくい状況があり、外部からの支援に対して拒否する傾向があるということを知っておく必要がある。


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