災害は、いつでもどこでも、そして誰にでも起こります。しかし、発生予測のたてにくさから災害への備えは整いにくいといわれています。 災害看護では、災害看護に関連した知識を蓄積し災害時に機能する看護支援ネットワークの構築を試みています。また、災害看護教育の内容や体制も検討しています。 これらの活動を通して、災害看護学に関連した研究を一貫して行い、災害看護学の知識体系の拠点となることを目指しています。 また、文部科学省の21世紀COEプログラムに、本学看護学部の「ユビキタス社会における災害看護拠点の形成」が採択され、災害に強い地域形成への貢献や災害看護学構築への貢献、 誰もがいつでもどこでも災害情報を入手できるような情報ネットワークの形成、災害看護専門家の育成などに取り組んでいます。 さらに、WHOのコラボレーティングセンターとして機能し、国際的な災害看護研究拠点となることを目指しています。

国際地域看護では、国際的に地域保健・地域看護の共通基盤であるWHOの提唱するプライマリ・ヘルスケアの考え方と現在世界最高の健康水準に達した日本の経験を活かして、 途上国地域看護リーダー育成のため、日本での国際研修とその後の現地フォローを実施しています。毎年WHO神戸センターを初め兵庫県内にある保健医療施設のご協力のもと充実した日本での研修が送れています。 今後は継続し途上国における（インドネシア・カンボジア・その他）地域看護研究の推進に加え、インドネシア看護系大学との共同研究や助言者としての日本からの後方支援（遠隔コミュニケーション）を考えています。

まちの保健室とは、地域の子どもから高齢者まで不特定多数の市民を対象に、人々が抱えるさまざまな問題、 例えば出産・子育て・病気・心の健康・生活習慣病・介護などさまざまな問題を、身近な看護職に相談できる場と機能と定義され、 現在、ほぼ全都道府県で展開されています。センターではこのような活動を行う看護職者に対して研修を実施したり、 相談に応じるなどの支援を通していっそうのレベルアップを目的とした現任教育や、事業評価・検証を行っています。 また、本学看護学部でも、「まちの保健室」を開設し、看護学部としての専門性を活かし、専門分野における特定の相談に応じ地域社会への看護サービスの向上を図るとともに、 研究的要素を取り入れながら関わることで、地域看護ケアを開発し、地域住民に還元することを目的として取り組んでいます。

遠隔看護とは、遠距離通信のテクノロジーを使用した看護実践と定義され、このテクノロジーを利用し対象者の健康状態を示すデータを収集します。 これは、看護職者からの治療的介入、また在宅療養者との双方向のやりとりを通してケアや患者教育を行うことができる新しい手段といわれています。 センターでは、Information Technology(IT)を活用して、産学連携の仕組みのもと在宅療養患者の支援のためのシステムづくりを行い在宅療養患者の生活の質の向上に貢献することや、 専門職者（訪問看護実践者や病院勤務者など）の能力向上のための質の評価及び改善活動を専門的に支援することに取り組んでいます。